豊田自動織機、トヨタ紡織、豊田合成はトヨタグループに属する。ここでは、トヨタ自動車（以下、トヨタ）と豊田自動織機、トヨタ紡織、豊田合成の関係と違いを見ていく（2023年3月時点）。
トヨタと豊田自動織機、トヨタ紡織、豊田合成の資本関係
トヨタと豊田自動織機、トヨタ紡織、豊田合成の資本関係を図に示す（数字は議決権の所有割合）。
「子会社」とは「親会社」が経営を支配している会社である。「関連会社」とは「その他の関係会社」が重要な影響を与えることができる子会社以外の会社である（詳細は文末）。
豊田自動織機など3社とトヨタとの関係は、3社が関連会社、トヨタがその他の関係会社という関係である。ここに親会社や子会社といった関係はない。
【 子会社 関連会社 一覧 】
トヨタ自動車 豊田自動織機 トヨタ紡織 豊田合成
豊田自動織機とトヨタ
豊田自動織機（読み：トヨタジドウショッキ）は、トヨタブランドの自動車やフォークリフトなどの産業車両、繊維機械などを手掛ける。
豊田自動織機はトヨタの関連会社である。また、トヨタの母体でもある。このことから、豊田自動織機はトヨタの親会社であるという誤解が散見されるが、誤りである。
豊田自動織機の経緯
豊田自動織機の創業は1926年である。トヨタグループ創始者である豊田佐吉が発明したG型自動織機を製造するため、豊田自動織機製作所として設立された。初代社長は豊田佐吉の娘婿である豊田利三郎で、豊田紡織の3代目社長、トヨタ自動車工業の初代社長も務めた。
1933年に自動車の製造のため自動車部を設置、1937年に自動車部を独立しトヨタ自動車工業を設立した。現在の豊田自動織機の主要事業であるフォークリフトの製造を開始したのは戦後1956年であった。
豊田自動織機は上場子会社であるアイチコーポレーションの他、イヅミ工業や東久などを子会社として抱える。またUMCエレクトロニクスを関連会社としている。
豊田自動織機とトヨタL&Fの違い
豊田自動織機の産業車両事業（フォークリフトと物流）は複数のブランドで事業を展開する。
国内はトヨタL&F
国内においてはフォークリフト、物流ともに「トヨタL&F」ブランドを用いる。L&Fは、logistics & forklift（物流とフォークリフト）の意味。
トヨタエルアンドエフ東京（子会社）やトヨタL&F近畿（関連会社）など、「トヨタL&F」を社名に冠した直系販社も存在する。これらL&Fの販売部門は2001年、トヨタより譲受したことで、製販統合を果たした。
海外はTOYOTA MATERIAL HANDLING など
欧米のフォークリフトは「TOYOTA MATERIAL HANDLING」ブランドを用いる。トヨタ マテリアルハンドリング ヨーロッパ（子会社）やトヨタ マテリアルハンドリングマニュファクチャリングフランス（子会社）など、「TOYOTA MATERIAL HANDLING」を社名に冠した現地法人も存在する。
欧米の物流は「VANDERLANDE」や「Bastian」「viastore」などのブランドを用いる。これらはいずれも豊田自動織機は買収した現地企業の社名である。
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トヨタ紡織とトヨタ
トヨタ紡織（読み：トヨタボウショク）は、内装品やフィルタなど自動車部品や繊維製品を手掛ける。
トヨタ紡織はトヨタの関連会社である。トヨタ紡織はトヨタの子会社であるという誤解が散見されるが、これも誤りである。大手のトヨタ系と言われる自動車部品メーカーは、トヨタの子会社ではないことの方が多い。
トヨタ紡織の経緯
トヨタ紡織の創業は1918年と豊田自動織機よりも早い。トヨタグループ創始者である豊田佐吉により創業され、当時は豊田紡織と書いた。初代社長は豊田佐吉。その後、中央紡織やトヨタ自動車工業との合併を経て、戦後に再び独立し民成紡織となる。2004年、アラコと高日と合併しトヨタ紡織となり現在に至る。
トヨタ紡織は、トヨタ紡織東北やコベルクなどを子会社として抱える。また東海化成工業やトヨタ車体精工などを関連会社としている。
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豊田合成とトヨタ
豊田合成（読み：トヨダゴウセイ）は、インストルメントパネル構成部品やエアバッグ、ハンドルなどの自動車部品を手掛ける。豊田は「トヨダ」と読み、トヨタグループでは珍しく濁音のダを社名用いる。
豊田合成はトヨタの関連会社である。豊田合成は1949年、名古屋ゴムとして設立された。1973年に豊田合成と社名を変更し現在に至る。
豊田合成は、一榮工業や豊信合成、ティージーオプシードなどを子会社として抱える。またFTSなどを関連会社としている。
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親会社と子会社、関連会社とは
「親会社」「子会社」もしくは「その他の関係会社」「関連会社」の関係を下の図に示す（数字は議決権の所有割合）。これらを全てまとめて「関係会社」と呼ぶ。
基本的に、図に示す議決権の所有割合によって関係が決まることが多い。ただし、その会社の重要性や具体的な関係などを考慮する場合もあり、常に議決権の所有割合によって決まる訳ではない。