トヨタ自動車とマツダ、スズキ、スバルの資本関係と提携

近年、国内の自動車メーカーは大手3社を中心に3つの陣営に集約されてきた。トヨタを中心とする緩い連合、ルノー・日産・三菱自動車のアライアンス、そしてホンダである。ここではトヨタを中心とする陣営について見ていく(2022年3月時点)。

トヨタ自動車とマツダ、スズキ、スバルの資本関係

下の図に示すのはトヨタと独自のブランドを持つ自動車メーカーとの関係である。

toyota-alliance

「子会社」とは「親会社」が経営を支配している会社である。「関連会社」とは「その他の関係会社」が重要な影響を与えることができる子会社以外の会社である(詳細は文末)。

ダイハツ、日野、スバル(SUBARU)に記載の数字はトヨタによる議決権の所有割合、マツダ、スズキの数字は相互の所有株式数の割合である。ここでは(議決権の所有割合)≒(所有株式数の割合)と考えて問題ない。

【 子会社と関連会社 一覧 】
トヨタ SUBARU スズキ マツダ

SUBARUとトヨタ

SUBARUとトヨタは、SUBARUが関連会社、トヨタがその他の関係会社という関係である。2019年に合意した資本業務提携により、SUBARUはトヨタの関連会社となった。

SUBARUとトヨタの提携関係は、SUBARU(旧富士重工)が米GMとの資本提携を解消した直後の2006年に締結した業務提携に始まる。古くは1968年に合意した日産との業務提携、2000年に合意したスズキとの業務提携もあった。

マツダとトヨタ

マツダとトヨタは提携関係にあり、株式を持ち合っている。ただし両社の時価総額の差から、トヨタはマツダの大株主(5.07%)であるのに対し、マツダがトヨタに与えられる影響(0.25%)は限定的である。

マツダは2017年にトヨタと「業務司法提携に関する合意書」及び「米国における乗用車共同生産に関する合弁契約」を交わしている。2018年にはトヨタと合弁でマツダトヨタマニュファクチャリングUSAを設立している。

トヨタ以前に提携関係にあったマツダとフォードとの関係は、1979年の資本提携が始まりであった。1996年にはフォードはマツダの株式保有比率を33.4%(≒1/3)にまで高め、株主総会での特別決議で拒否権を持つまでに至っていた。

これは、現在の日産と三菱自動車の関係と同様である。

スズキとトヨタ

スズキとトヨタは提携関係にあり、株式を持ち合っている。マツダの場合と同じく、トヨタはスズキの大株主(4.94%)であるのに対し、スズキがトヨタに与えられる影響(0.19%)は限定的である。

※「大株主」という語に明確な定義はない。ここではスズキとマツダが大株主としてトヨタを挙げている為、これに倣った。

スズキは2017年にトヨタと「業務提携に向けた覚書」を交わした後、2019年に「資本提携に関する合意書」を締結している。

トヨタ以前に提携関係にあったスズキと米GMとの関係は、1981年の資本及び業務提携に始まった。その後2000年、GMはスズキへの出資比率を20%まで高めていたが、2008年に資本提携を解消している。

2009年には独フォルクスワーゲン(VW)と資本提携および業務提携を締結したが、2年後の2011年にはスズキはこの提携の解除に乗り出している。スズキがVWとの契約を解除し、VWに対して株式の返還を求めた。スズキとVWの間で和解が成立したのは2016年である。

ダイハツ、日野自動車とトヨタ

ダイハツ、日野自動車とトヨタは、ダイハツ、日野自動車が子会社、トヨタが親会社という関係である。ダイハツは完全子会社、日野自動車は上場子会社となっている。

一般にトヨタグループという場合、トヨタ、ダイハツ、日野自動車、SUBARUを含めるが、マツダやスズキは含めない。あくまでトヨタグループより大きな概念であるトヨタ陣営の一員である

【 詳細記事 】
トヨタ自動車とダイハツ、日野自動車の関係と違い

親会社と子会社、関連会社とは

「親会社」「子会社」もしくは「その他の関係会社」「関連会社」の関係を下の図に示す(数字は議決権の所有割合)。これらを全てまとめて「関係会社」と呼ぶ。

資本関係説明

基本的に、図に示す議決権の所有割合によって関係が決まることが多い。ただし、その会社の重要性や具体的な関係などを考慮する場合もあり、常に議決権の所有割合によって決まる訳ではない。

※関連記事:トヨタとデンソー、アイシンの関係と違い

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