東芝って何の会社？ どんな会社？ 事業内容と将来性【企業研究】

東芝の事業について見ていく（2022年3月時点）。

東芝の沿革

東芝は1939年、芝浦製作所と東京電気が合併し、東京芝浦電気となったことから始まる。

芝浦製作所は1875年の創業、1882年から田中製造所、1904年に芝浦製作所として設立された。東京電気は東京白熱電燈球製造として1896年に設立された。1984年、商号を東芝と変更し、現在に至る。

2006年にウェスチングハウスを買収。この買収が今日の東芝の運命を決定づけることとなった。2015年、不正会計が発覚。2016年、ウェスチングハウスにおいて巨額損失が発覚。ウェスチングハウスは2017年に破綻したが、東芝は今もこの後遺症に苦しむ。

上場会社としての東芝と業種、競合他社

東芝は東証プライム市場に上場し、業種は「製造業」の「電気機器」に分類される。「電気機器」には東芝の他、次の上場会社が名を連ねる。東芝は総合電機メーカーとしてこれらの会社と競合関係にある。

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東芝の業績

直近10年において、東芝の最大の売上高は6兆円を超える（2014年3月期、2015年3月期）。ただし、ここ4年間は3兆円規模の売上高で推移する。

利益面では、2016年3月期に7,000億円を超える営業赤字、2017年3月期に9,000億円を超える純損失を計上し、債務超過に陥った。これにより東芝は一時、東証一部→2部へ降格した。債務超過解消後も営業利益率は1桁台にとどまる。

※関連記事：債務超過とは 図解で分かりやすく【東芝の事例】

東芝の将来性

ここでは成長性分析を通じて、東芝の将来性を占う。成長性分析では、売上高成長率と純利益増加率、総資産成長率、従業員増加率を用いる。

◆ 過去5年の売上高の推移は次の通り。売上高成長率は-15.5%であった。

◆ 過去5年の純利益の推移は次の通り。純利益増加率は-75.8%であった。

◆ 過去5年の総資産の推移は次の通り。総資産成長率は-16.2%であった。

◆ 過去5年の従業員数の推移は次の通り。従業員増加率は-17.7%であった。

東芝は4つの指標の全てでマイナス成長を示している。経営再建への道は長く険しい。

東芝の事業セグメント

東芝はグループとして、次に示す7つのセグメントで事業を展開する。東芝グループは東芝の他、連結子会社282社と持分法適用会社134社で構成される。※関連記事：東芝の子会社と関連会社 一覧

2022年3月期におけるセグメント別の売上高は次の通り。デバイス＆ストレージが最も事業規模が大きく、全社売り上げの25%程度を占める。また、その他において527億円の営業損失を計上している他は、黒字を確保している。

なお全社消去分を含むため、セグメント別の売上高の合計は全社の売上高と一致しない。各セグメントの事業内容は次の通り。

◆ エネルギーシステムソリューション
火力発電システム、原子力発電システム、電力流通システムなどを提供する。

◆ インフラシステムソリューション
上下水道システム、放送システム、電波機器、産業光源などを提供する。

◆ ビルソリューション
エレベーター、一般照明、業務用空調機器などを提供する。

◆ リテール＆プリンティングソリューション
POSシステム、複合機などを提供する。

◆ デバイス＆ストレージソリューション
パワーデバイス、小信号デバイス、光半導体などを提供する。

◆ デジタルソリューション
ITソリューションサービスなどを提供する。

◆ その他
電池などを提供する。

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