キーエンスとは何の会社? どんな会社? 事業内容と将来性【企業研究】

※この記事は内容に広告・プロモーションを含みます。

キーエンスの事業内容について見ていく(2022年3月時点)。

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キーエンスとは(ひと言で)

ファクトリーオートメーション(FA)用のセンサなど計測・制御機器の大手メーカー。生産は外注するが、販売は自社で手掛ける。従業員の平均年収は上場会社の中で常にトップを争う。

キーエンスの沿革

キーエンスは1972年、リード電機として設立された。

1986年、ブランド名であったキーエンスを社名とする。翌1987年、大証二部に上場を果たした。1990年に東証一部に上場し、現在に至る。

上場会社としてのキーエンスと業種、競合他社

キーエンスは東証プライム市場に上場し、業種は「製造業」の「電気機器」に分類される。「電気機器」には次の上場会社が名を連ねる。

・日立製作所
・ソニーグループ
・パナソニックHD
三菱電機
富士通
・キヤノン
東芝
日本電気 など

キーエンスはFA分野で三菱電機やオムロンなどと競合関係にある。

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業績と従業員の給与水準

キーエンスの業績は次の通り。製造業としては異質の利益水準である。

【2023年3月期】
売上高:9,224億円
営業利益:4,989億円
営業利益率:54.1%
【2022年3月期】
売上高:7,552億円
営業利益:4,180億円
営業利益率:55.4%

海外売上比率は62.3%であり、売上高の半分以上を海外が占める。国内向けの売上比率37.7%に続いて、中国、米国が多い。

研究開発費は216億円であり、研究開発費比率は2.3%に過ぎない。これは総合電機メーカーの基準である5%の半分の規模である。売上高の割に研究開発費が小さいが、研究開発費の割に売上高が高く効率的であるという見方もできる。

※研究開発費比率:売上高に占める研究開発費の割合。

従業員の給与水準は次の通り。利益率の高さは従業員の待遇に直結する。

【2023年3月期】
従業員数:2,788
平均年齢:35.8
平均年間給与:2,279万円
【2022年3月期】
従業員数:2,599
平均年齢:36.1
平均年間給与:2,182万円

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キーエンスの将来性

ここでは成長性分析を通じて、キーエンスの将来性を占う。成長性分析では、売上高成長率と純利益増加率、総資産成長率、従業員増加率を用いる。

◆ 過去5年の売上高の推移は次の通り。売上高成長率は43.3%であった。

[ 億円 ] 2018年3月 2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月
売上高 5,268 5,871 5,518 5,381 7,552

◆ 過去5年の純利益の推移は次の通り。純利益増加率は44.0%であった。

[ 億円 ] 2018年3月 2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月
純利益 2,106 2,261 1,981 1,973 3,034

◆ 過去5年の総資産の推移は次の通り。総資産成長率は56.4%であった。

[ 億円 ] 2018年3月 2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月
総資産 14,862 16,759 18,360 20,099 23,240

◆ 過去5年の従業員数の推移は次の通り。従業員増加率は35.7%であった。

[ 人 ] 2018年3月 2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月
従業員数 6,602 7,941 8,419 8,380 8,961

キーエンスは4つの指標の全てで高いプラス成長を示している。高い収益性を維持しての高い成長性であり、非の打ち所がない。

キーエンスの事業内容(セグメント)

キーエンスはグループとして「電子応用機器の製造・販売」を中心とする単一セグメントで事業を展開する。

キーエンスは多くの大手メーカーのように複数セグメントで事業を展開していない。例えば三菱電機は「電子デバイス」「情報通信システム」など6つのセグメントで事業を展開している。

ただしキーエンスは「電子応用機器の製造・販売」の他にも、子会社のエスコが不動産業、同じくイプロスが広告・マーケティング業を手掛けている。

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