セイコーとセイコーエプソンの違いと関係【腕時計の国産メーカー】

ここでは、腕時計の国産メーカーであるセイコーグループとセイコーエプソンの関係と違いについて見ていく（2023年3月時点）。

セイコーグループとセイコーエプソンの資本関係

セイコーグループとセイコーエプソンは、いずれも東証プライム市場に上場する。

セイコーグループはセイコーエプソンに出資しており、第4位の大株主となっている。セイコーエプソンの第6位までの大株主は次の通り。

セイコーグループの第10位までの大株主は次の通り。

セイコーエプソン、セイコーグループのどちらにも名を連ねる「三光起業」は創業一族である服部家の資産管理会社である。資産管理会社とは別に服部家の個人も名を連ねている。

セイコーグループとセイコーエプソンのいずれにも親会社は存在しない。

【 子会社 関連会社 一覧 】
セイコーグループ　セイコーエプソン

セイコーグループとセイコーエプソンの出自

セイコーグループとセイコーエプソンは同根企業である。

セイコーグループの沿革

セイコーグループは1881年に創業、1892年に「精工舎」として設立された。

精工舎はその後、服部時計店、服部セイコー、セイコー、セイコーホールディングスなどと社名を変更していく。2022年、セイコーグループと社名を変更し、現在に至る。

セイコーエプソンの沿革

1937年、「精工舎」のウオッチ部門が分離独立し、第二精工舎となる（現在のセイコーインスツル、セイコーグループの子会社）。1959年、第二精工舎の諏訪工場が分離独立し諏訪精工舎となった。

1985年、諏訪精工舎は子会社のエプソンを吸収合併し、社名をセイコーエプソンに変更した。2001年にはオリエント時計を子会社化。2017年、セイコーエプソンはオリエント時計を吸収し、オリエント時計は消滅した（ブランドは存続）。

セイコーグループの連結売上高は2,000億円規模で推移するのに対し、セイコーエプソンの連結売上高は1兆円を超える。セイコーエプソンは母体であるセイコーグループの5倍の規模を持つ企業となった。

セイコーグループとセイコーエプソンの事業内容

セイコーグループの事業内容

セイコーグループは次の3つのセグメントと「その他」で事業を展開する。

セグメント「エモーショナルバリューソリューション事業（以降、エモ事業）」において、ウォッチ、ウオッチムーブメント、クロック、高級宝飾・服飾・雑貨品、設備時計などを手掛ける。

セイコーグループの業績は次の通り。ウオッチなどを手掛ける「エモ事業」は、セイコーグループの連結売上高の半分以上を占める。

セイコーグループの連結従業員およそ1万2,000名の約半分が時計事業に所属する。これはシチズン時計とほぼ同規模である。

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セイコーエプソンの事業内容

セイコーエプソンは次の3つのセグメントで事業を展開する。

このうち、「マニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業（以降、M・W事業）」においてウォッチやウオッチムーブメントの開発、製造、販売をおこなっている。

セイコーエプソンの業績は次の通り。M・W事業は連結売上高の20%弱を占める。

M・W事業の中で特にウォッチやウオッチムーブメントを扱う事業を「ウエアラブル機器事業（以降、W事業）」と呼ぶ。W事業はセイコーエプソン連結売上高の3%を占めるに過ぎず、セイコーグループのウオッチ事業よりも極めて小規模である。

M・W事業にはセイコーエプソンの連結従業員8万人のうち、1万人が属する。セイコーエプソンの最大事業はプリンタを扱う「プリンティングソリューションズ事業」であり、従業員5万人が属する。

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