花王とカネボウ、クラシエ、ニベア花王の関係と違い

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花王はトイレタリーで国内最大手、化粧品でも大手の一角である。ここでは花王とカネボウ化粧品、クラシエ、ニベア花王との関係を見ていく(2021年12月時点)。

花王とカネボウ化粧品、クラシエ、ニベア花王の資本関係

花王とカネボウ化粧品、ニベア花王の資本関係、朋友ホールディングス(HD)とホーユー、クラシエホールディングス(HD)の資本関係を図に示す(数字は議決権の所有割合)。

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「子会社」とは「親会社」が経営を支配している会社である。「関連会社」とは「その他の関係会社」が重要な影響を与えることができる子会社以外の会社である(詳細は文末)。

※関連記事:花王の子会社と関連会社 一覧

カネボウ化粧品と花王

カネボウ化粧品と花王は、カネボウ化粧品が子会社、花王が親会社という関係である。カネボウ化粧品は、議決権の100%を親会社が所有している完全子会社となっている。

カネボウ化粧品は花王の化粧品事業において中核をなす。花王の売上高に占める化粧品事業の売上高は下記の通り、約17%を占める。

【 2020年 12月期 】
花王 売上高:1兆3,820億円
化粧品事業:2,336億円(16.9%)
【 2021年 12月期 】
花王 売上高:1兆4,188億円
化粧品事業:2,393億円(16.9%)

カネボウ化粧品はKANEBOブランドの他、ALLIE、KATE、COFFRET D’OR(コフレドール)などの系列ブランドを持つ。一方の花王はソフィーナをはじめとし、AUBE、Primavista、ALBLANCなどを持つ。

カネボウとカネボウ化粧品

カネボウ化粧品が花王の子会社となったのは2006年のことである。

カネボウ化粧品は、かつて日本最大の企業であったカネボウ(旧鐘淵紡績、旧鐘紡)の化粧品事業であった。カネボウの経営危機から経営破綻までの過程で、カネボウ化粧品は花王に売却された(カネボウの解散は2007年、消滅は2008年)。

花王陸上競技部(Kao)とカネボウ陸上競技部

「花王陸上競技部(通称:Kao)」は、2022年までの名門「カネボウ陸上競技部」である。2022年10月、運営がカネボウ化粧品から花王に移管され、現在に至る。

「カネボウ陸上競技部」は2006年までカネボウの運営であったが、カネボウ化粧品に移管された。この、カネボウ → カネボウ化粧品への移管の際にはチーム名に変更はない。

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カネボウ化粧品とクラシエ

クラシエHDと朋友HDは、クラシエHDが子会社、朋友HDが親会社という関係である。朋友HDは化粧品メーカーのホーユーを傘下に置き、クラシエHDとホーユーは兄弟会社となる。「兄弟会社」は法律用語では無い。同一の親会社を持つ企業同士を慣用的に兄弟会社という。

上述のように、カネボウはカネボウ化粧品を売却した後に経営破綻した。破綻したカネボウはブランド名をクラシエと変え、現在のクラシエHDを筆頭とした企業グループを形成している。カネボウ化粧品は花王の完全子会社であるため、現在ではクラシエHDとカネボウ化粧品に資本関係はない

ホーユーは2009年、クラシエHDを買収(株式の60%)し傘下に収めた。さらに2012年に残りの40%を取得し、完全子会社としている。その後2014年、ホーユーは親会社として朋友HDを設立する。クラシエHDの株式はホーユーから朋友HDへ移管され、現在の体制となった。

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クラシエHDは、かつて日本最大の企業であったカネボウの事業を承継する企業だが、その規模は小さい。クラシエHDの売上高は944億円、グループ従業員数は1,738名となっている(いずれも2021年12月期)。

子会社においても、カネボウ薬品はクラシエ薬品、カネボウフーズはクラシエフーズなど、グループで社名をクラシエに統一している。

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ニベア花王と花王

ニベア花王と花王は、ニベア花王が関連会社、花王がその他の関係会社という関係である。ニベア花王は花王とドイツの化粧品メーカーであるバイヤスドルフの合弁会社である。この関係は1968年から続いている。

※図ではバイヤスドルフとニベア花王を直接繋いでいるが、バイヤスドルフはニベア花王の議決権を間接的に所有している。

ニベアはバイヤスドルフが展開する世界的なスキンケア商品である。ニベア花王はバイヤスドルフの日本での拠点として、ニベアの他に制汗剤の8×4(エイトフォー)やハンドクリームのatrix(アトリックス)を製品として持つ。

親会社と子会社、関連会社とは

最後に「親会社」「子会社」もしくは「その他の関係会社」「関連会社」の関係を下の図に示す(数字は議決権の所有割合)。これらを全てまとめて「関係会社」と呼ぶ。

資本関係説明

基本的に、図に示す議決権の所有割合によって関係が決まることが多い。ただし、その会社の重要性や具体的な関係などを考慮する場合もあり、常に議決権の所有割合によって決まる訳ではない。

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