富士ソフトってどんな会社？事業内容と企業研究

富士ソフトの事業について見ていく（2021年12月時点）。

富士ソフトの沿革

富士ソフトは1970年、富士ソフトウエア研究所として設立された。1984年に商号を富士ソフトウエアに変更、1992年には東証二部に上場を果たした。1995年に富士ソフトに商号を変更。

1996年、エービーシと合併し商号を富士ソフトエービーシと変更した。1998年には東証一部に指定替えとなった。2006年に再度、商号を富士ソフトと変更し、現在に至る。

富士ソフトは東証プライム市場に上場し、業種は「運輸・情報通信業」の「情報・通信業」に分類される。「情報・通信業」には富士ソフトの他、次の上場会社が名を連ねる。

・日本電信電話（NTT）
・ソフトバンクグループ
・ソフトバンク
・KDDI
・エヌ・ティ・ティ・データ
・Zホールディングス
・大塚商会
・野村総合研究所　など

富士ソフトの売上高は2,000億円を超える規模で推移しており、過去10年で2倍弱の成長を遂げている。売上高の増加に伴って営業利益も増加しているが、営業利益率は5～7%で安定している。

【 2022年 3月期】
売上高：2,579億円
営業利益：168億円
営業利益率：6.5%

従業員の給与水準は次の通り。

従業員数：8,508人
平均年齢：35歳10ヶ月
平均年間給与：6百万円

富士ソフトはグループとして、次に示す3つのセグメントで事業を展開する。富士ソフトグループは、富士ソフトと連結子会社31社、非連結子会社2社、関連会社1社で構成される。

・SI事業
・ファシリティ事業
・その他

2021年12月期におけるセグメント別の売上高は次の通り。（　）内は富士ソフトの売上高に占める各セグメントの割合。

【セグメント別売上高】
SI事業：2,449億円（95.0%）
ファシリティ：33億円（1.3）
その他：111億円（4.3）

なお調整額を含むため、セグメント別の売上高の合計は富士ソフトの連結売上高と一致せず、割合の合計は100%とならない。各セグメントの事業内容は次の通り。

自動車関連の組込や制御ソフトの開発、業務系ソフトの開発、プロダクト・サービス及びシステムの構築・保守・運用サービスなどを手掛ける。

SI事業には富士ソフトの他、子会社のサイバーコムやイデア・コンサルティング、東証コンピューターシステム、関連会社の日本ビジネスソフトなどが属する。

オフィスビルの賃貸を手掛ける。

データエントリー事業やコンタクトセンター事業、再生医療事業などを手掛ける。その他には富士ソフトの他、子会社のオーエー研究所や富士ソフトサービスビューロなどが属する。