ここでは、ブックオフとブックオフオンライン、ネットオフの違いを見ていく。
さらにブックオフを運営するブックオフグループホールディングス株式会社とネットオフを運営するリネットジャパングループ株式会社の違いと関係について見ていく(2022年3月~9月時点)。
ブックオフとネットオフの資本関係
ブックオフGHD(グループホールディングス)とリネットジャパンG(グループ)の資本関係を示す。両社に資本関係はない。ブックオフGHDは東証プライム、リネットジャパンGは東証グロースに上場している。
◆ ブックオフGHDをめぐる資本関係は次の通り。ブックオフGHDは大日本印刷の関連会社である。同時に、大日本印刷グループの丸善雄松堂が大株主となっている。また、ハードオフを運営するハードオフコーポレーションが筆頭株主となっている。
「子会社」とは「親会社」が経営を支配している会社である。「関連会社」とは「その他の関係会社」が重要な影響を与えることができる子会社以外の会社である(詳細は文末)。
◆ リネットジャパンGをめぐる資本関係は次の通り。筆頭株主の黒田武志は創業者であり、現在も代表取締役社長を務める。
大株主の名称 | 所有株式数の割合(%) |
黒田 武志 | 24.00 |
株式会社SBI証券 | 4.74 |
合同会社TKコーポレーション | 4.02 |
楽天証券株式会社 | 2.57 |
JPモルガン証券株式会社 | 1.98 |
ブックオフとネットオフの事業内容の違い
ブックオフGHDとリネットジャパンGの事業内容の違いを見ていく。
ブックオフの事業内容
ブックオフGHDはグループとして、次の3つの事業を展開する。ブックオフGHDは純粋持株会社であり、グループ会社の管理を行っている。
・プレミアムサービス事業
・海外事業
国内ブックオフ事業について見ていく。国内ブックオフ事業は、主に次のパッケージで事業を展開する。
BOOKOFF SUPER BAZAAR:複合店
BOOKOFF PLUS:複合店
BOOKOFF Online:ネット販売店舗
◆ BOOKOFF(ブックオフ)はブックオフチェーン店舗数の8割を占めるメインのパッケージである。
◆ BOOKOFF SUPER BAZAAR(スーパーバザー)はあらゆる商材を取扱い、BOOKOFF PLUS(プラス)は都市部に立地する。複合店は今後の成長する柱と位置づけられている。
◆ BOOKOFF Online(ブックオフオンライン)は2007年より開始したECサービスである。BOOKOFF Onlineは国内最大級の中古書籍在庫量を誇り、ヤフオクや楽天等、BOOKOFF Online以外のECモールサイトにも同時出品されている。
BOOKOFF Onlineの取扱商品は次の通り。店舗のブックオフと同様の商品を扱っている。
【取扱商品】
フィギュア、おもちゃ、プラモデル、トレカ、ブランド品、ジュエリー、金、プラチナ、カメラ、スマホ、楽器など。
ブックオフGHDは純粋持株会社であるため、これらの事業は主に次の子会社によって運営されている。
・ブックオフ沖縄
・ブックオフウィズ
・ブックオフ南九州
・BOOKOFF U.S.A. INC.
ネットオフの事業内容
リネットジャパンGはグループとして、次の2つの事業を展開する。リネットジャパンGも同様に純粋持株会社であり、グループ会社の管理を行っている。
・海外金融・HR事業
国内Re事業について見ていく。国内Re事業はリユースやリサイクルビジネスなどを展開する。
◆ リユースビジネスは、自社サイト「NETOFF(ネットオフ)」を通じて宅配買取とインターネット販売を行う。ブックオフと異なり、実店舗を持たない。このため、店舗の運営コストがかからない分の高価買取を標榜する。取扱商品は次の2コース。
【本&DVD買取コース】
中古本、CD、DVD、ゲームソフトなど。送料無料で宅配買取を依頼することが出来る。
【ブランド&総合買取コース】
ブランド品、金・プラチナ、ジュエリーやフィギュアなど。送料無料で宅配買取を依頼することが出来る。
◆ 小型家電リサイクルビジネスは、使用済の小型電子機器などを宅配便で回収し、再資源化事業者への売却やリユース販売を行う。取扱商品は次の通り。
パソコン本体、パソコン周辺機器、携帯電話・通信機器、カメラ、ゲーム機、電子楽器、音響機器、映像機器、カーナビ・カーオーディオ、キッチン家電、生活家電など。
リネットジャパンGは純粋持株会社であるため、これらの事業は主に次の子会社によって運営されている。
・ネットオフ・ソーシャル
・リネットジャパンリサイクル
親会社と子会社、関連会社とは
「親会社」「子会社」もしくは「その他の関係会社」「関連会社」の関係を下の図に示す(数字は議決権の所有割合)。これらを全てまとめて「関係会社」と呼ぶ。
基本的に、図に示す議決権の所有割合によって関係が決まることが多い。ただしビックカメラ楽天のように、その会社の重要性や具体的な関係などを考慮する場合もあり、常に議決権の所有割合によって決まる訳ではない。※より詳細な記事はコチラ