コーセーは国内の化粧品大手である。ここでは、コーセーと傘下のコーセーコスメポート、アルビオン(ALBION)の関係と違いを見ていく(2023年12月時点)。
コーセーとコスメポート、アルビオンの資本関係
コーセーとコスメポート、アルビオンなどの資本関係を図に示す(数字が議決権の割合)。「子会社」とは「親会社」が経営を支配している会社である(詳細は文末)。
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詳細記事:コーセーの子会社 一覧
コーセーはグループとして、次の3つのセグメントで事業を展開する。このうち、コーセーコスメポートはコスメタリー事業に属し、アルビオンは化粧品事業に属する。
・コスメタリー事業
・その他
化粧品事業は、高付加価値のハイプレステージ領域やプレステージ領域をカバーする。対してコスメタリー事業は、手頃な価格の化粧品やシャンプーやコンディショナーなどのトイレタリー製品をカバーする。
コスメタリーとは、コスメティックとトイレタリーを組み合わせた造語である。
コーセーとコーセーコスメポート
コーセーコスメポートは1988年、化粧品販売会社として設立された。
コーセーとコーセーコスメポートは、コーセーが親会社、コーセーコスメポートが子会社という関係である。コーセーコスメポートはコスメタリー事業に属し、化粧品卸売を主な事業とする。
コーセーコスメポートは、主に次に挙げる製品の販売を手掛ける。これら製品の製造は、コーセーが担当する。
・ジュレーム
・サロンスタイル
・クリアターン
・サンカット
コーセーとアルビオン
アルビオンは1956年、コーセーの創業者である小林孝三郎により高級化粧品の製造会社として設立された。
コーセーとアルビオンは、コーセーが親会社、アルビオンが子会社という関係である。アルビオンは化粧品事業に属し、化粧品製造と卸売を主な事業とする。
アルビオンは、主に次に挙げる製品を手掛ける。製造・販売ともにアルビオンが担当する。
・エレガンス
・イグニス
・アナスイ
・ポール&ジョー
アルビオンはレ・メルヴェイユーズ ラデュレの製造・販売も担当していたが、2021年をもってスイスのラデュレ社とのライセンス契約を終了し撤退した。
各製品の商流
コーセーコスメポートとアルビオンが担当する製品については上述した。その他のコーセー系列の主な製品の商流を見ていく。
化粧品事業(アルビオン以外)
◆ 次に挙げる製品は、コーセーが製造を担当し、コーセー化粧品販売が販売を担当する。
『コーセー、雪肌精、エスプリーク、ルシェリ、ONE BY KOSÉ(ワンバイコーセー)、コスメデコルテ、プレディア、インフィニティ、ジルスチュアート、アディクション』
◆ 米肌(マイハダ)は、コーセーが製造を担当し、コーセープロビジョンが販売を担当する。
◆ フイルナチュラントは、コーセーが製造を担当し、ドクターフィルコスメティクスが販売を担当する。
コスメタリー事業(コーセーコスメポート以外)
◆ 次に挙げる製品は、コーセーが製造を担当し、コーセーコスメニエンスを通じてコーセー化粧品販売が販売を担当する。
『メイクキープ、カールキープマジック、ネイルホリック』
◆ 次に挙げる製品は、コーセーが製造を担当し、コーセー化粧品販売が販売を担当する。
『ファシオ、ヴィセ、スティーブンノル ニューヨーク』
コーセーの創業家
コーセーは創業家(小林家)が経営の中枢に残っている。コーセーの社外取締役を除いた取締役は次の通り小林姓が一定数を占める。社長の一俊は創業者である孝三郎の孫にあたる。
氏名 | 役職 |
小林 一俊 | 代表取締役社長 |
小林 孝雄 | 専務取締役 |
小林 正典 | 常務取締役 |
澁澤 宏一 | 常務取締役 |
小林 勇介 | 取締役 |
小椋 敦子 | 取締役 |
原谷 美典 | 取締役 |
田中 慎二 | 取締役 |
なお、コーセーコスメポートの社長は小林孝雄、アルビオンの社長は小林章一が務める。小林家は大株主としても名を連ねている。第9位までの大株主を示す。
大株主の名称 | 所有株式数の割合(%) |
小林 一俊 | 11.27 |
小林 孝雄 | 11.12 |
小林 正典 | 10.94 |
日本マスタートラスト信託銀行 | 9.22 |
小林 和夫 | 3.38 |
日本カストディ銀行 | 2.80 |
JP MORGAN CHASE BANK 385632 | 2.74 |
公益財団法人コーセーコスメトロジー研究財団 | 2.24 |
小林 保清 | 2.20 |
親会社と子会社、関連会社とは
「親会社」「子会社」もしくは「その他の関係会社」「関連会社」の関係を下の図に示す(数字は議決権の所有割合)。これらを全てまとめて「関係会社」と呼ぶ。
基本的に、図に示す議決権の所有割合によって関係が決まることが多い。ただし、その会社の重要性や具体的な関係などを考慮する場合もあり、常に議決権の所有割合によって決まる訳ではない。
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